「DX時代の課長調査」の結果は?
2022年4月21日、株式会社JTBコミュニケーションデザインのワーク・モチベーション研究所が、「DX時代の課長調査」報告書を公開しました。
調査対象は、課長もしくは同等の職位にある人(従業員数100人以上の企業)です。なお、部下のいない人は回答できません。3月、全国の男女1,000人にインターネット調査によって実施され、割合は30歳代が20%、40歳代が40%、50歳代が40%となっています。
課長の4人に1人(25.4%)は「自分の仕事の性質上、DXは関係がない」という選択肢を選んでいます。しかしながら、38.1%が「DXに関する知識やスキルを身につけていない」といった困りごとを挙げました。インターネットで検索したり、社内のDX関連部門に質問したりするなどして対処しているそうですよ。
DXにはしっかり取り組むべきと半数以上が回答
「管理職として、DXにはしっかり取り組むべき」と65%が回答していて、DX推進がトップメッセージとして示されている、全社戦略として打ち出されているという回答と、相関が高い傾向にありました。
急激な変化の中で課長を務めることについて、46.0%が責任を感じると回答していることから、時代の変化とともに自身も変化しなければならないといった意識が感じられます。しかし若い課長はそれをチャンスと捉えるポジティブな意見が多いようです。
同調査により、会社の業績アップに貢献するDXは、業務の効率化と部門間交流、ビジネスモデルの変革であることが判明しました。

株式会社JTBコミュニケーションデザインのプレスリリース(PRTIMES)
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