入社の決め手になる？ネット上の企業の風評について調査

株式会社エフェクチュアル（以下、エフェクチュアル）は2022年7月4日、「企業の役員や人事担当者による不適切発言が採用活動に与える影響」調査レポートを公開しました。

同調査は、2022年6月13日～2022年6月15日に、主要なSNSを対象として10代～40代の男女（全国）を対象にインターネットリサーチにより実施されました。調査元は同社が調査を依頼したマクロミルで、調査人数は330名です。

就職・転職活動中に、候補先の企業の風評などをリサーチするかを質問したところ、48.5％が「はい」、51.5％が「いいえ」と回答しました。リサーチには、検索エンジンや転職サイトのほかに、様々なSNSが利用されていることが判明しました。

求職者のうち、実際に企業の風評に関する投稿を目にしたことがある人は4割を超えています。10％近くの求職者は、匿名性・拡散力ともに高いTwitterで投稿を確認していました。

そういった企業の風評を「入社の決め手」として参考にしている人は、6割以上も存在しました。企業が公式に発表している情報だけでなく、第三者が発信して拡散された情報が、入社を検討する求職者の判断に大きな影響を与えているんですね。

エフェクチュアルは、企業にマイナスイメージを与える風評がネット上の口コミやSNSで流布された場合、ブランドイメージの低下を防ぐ対応を迅速に行うことが重要だとコメントしています。




株式会社エフェクチュアルのプレスリリース
https://effectual.co.jp/2022/07/04/research-webrisk/